採用動画は本当に効果があるのか？予算をかける前に見るべき3つの判断基準

最終更新日：2026年9月

この記事でわかること
「採用動画に予算をかける価値があるのか」を、代表が600件超の映像制作を手がけてきた名古屋のResoloが実例をもとに正直に解説します。効果が出やすい会社の条件、逆に効果が出にくいケース、そして「うちの場合はどうか」を判断する具体的な基準まで整理しました。

結論：効果が出るかどうかは「動画を作るかどうか」では決まらない

先に結論を書きます。採用動画そのものに効果があるかないかという問いの立て方は、実はあまり正確ではありません。効果を分けているのは、動画の有無ではなく「使い方」です。

Resoloがこれまで手がけた採用動画は200本以上（2014年〜累計）。応募が増えた、入社後のミスマッチが減ったという声をいただく一方で、「作ったのに効果が実感できなかった」というケースもゼロではありません。この差がどこから生まれるのかを、この記事で整理します。

採用動画の効果が出やすい3つの条件

① 応募前の不安が大きい仕事内容である

製造業・建設業・医療福祉など、「実際にどんな現場で、どんな人が働いているのか」が求職者にとって想像しづらい業種ほど、動画の効果は出やすい傾向があります。テキストと写真だけでは伝わらない「現場の空気感」を映像で見せることで、応募前の不安を先に解消できるためです。

② 説明会や個別対応に十分な人手を割けない

採用担当者が少ない中小企業では、会社説明会やオンライン面談のたびに同じ説明を繰り返すことになります。この「毎回話している内容」を動画にしておくことで、担当者の負担を減らしながら、求職者には毎回同じ質の情報を届けられます。実際に、社長メッセージ動画を導入したある不動産会社様では、説明会での登壇時間そのものを削減できたという事例があります。

③ 競合他社がまだ動画を使っていない

同じ業界・同じエリアの競合が採用動画をまだ活用していない場合、動画があるというだけで「きちんとした会社」という印象を先に作れます。逆に、競合が軒並み動画を使っている状況で自社だけ静止画と文字だけの求人ページのままだと、比較の土俵にすら乗れていない可能性があります。

効果が出にくいケースも、正直に書きます

動画さえ作れば自動的に応募が増えるわけではありません。次のようなケースでは、動画を作っても効果を実感しにくいことが分かっています。

• 動画を作って終わり、発信する場所がない：採用サイトに埋め込むだけで、SNSや求人広告への展開をしていない。動画は「作ること」より「どこで見せるか」の設計の方が重要です。
• 内容が抽象的すぎる：企業理念やイメージ映像だけで、実際の仕事内容や働く人の顔が見えない動画は、求職者の疑問に何も答えられていません。
• そもそも母集団形成の前段階に課題がある：求人媒体への出稿自体が少ない、求人原稿の情報が古いなど、動画以前の問題が応募数を下げている場合、動画だけでは解決しません。

この3つに心当たりがある場合は、動画制作より先に見直すべきポイントがあるということです。無理に動画から始める必要はありません。

Resoloの実例から：応募数が変わった会社の共通点

Resoloが採用支援で関わらせていただいた企業様の事例を、業種別にいくつかご紹介します。

• 建材商社：採用サイトや説明会で動画を活用し、「応募のきっかけになった」「入社の決め手になった」という声を獲得。応募前の不安解消と企業理解の向上につながりました。
• 繊維専門商社：社員のリアルな声や働く姿をドキュメンタリー動画として発信。職場の雰囲気や仕事への想いまで伝えることで、入社後のミスマッチ軽減に貢献しました。
• 化粧品メーカー：LPを受け皿とした採用動画をSNS・広告・採用サイトへ横断的に活用。前年度比で応募数の増加につながりました。

共通しているのは、いずれも「動画を作る」だけでなく「動画をどこでどう見せるか」までセットで設計している点です。

自社の場合はどうか、判断する3つの質問

ここまで読んで「うちはどっちなんだろう」と思った方向けに、簡単な自己診断です。以下の質問に2つ以上「はい」と答えられる場合、採用動画は投資に見合う効果を発揮しやすいと考えられます。

1. 求職者から「実際どんな雰囲気の会社ですか」と聞かれることが多い
2. 説明会や面談で、毎回同じ説明を繰り返すことに時間を取られている
3. 同業他社と比較されたとき、テキストと写真だけでは魅力が伝わりきっていないと感じる

逆に、そもそも求人への応募自体が極端に少ない、求人媒体への出稿を始めたばかりといった段階であれば、まずは母集団形成の見直しが先かもしれません。どちらの状況に近いかも含めて、無料相談の中で一緒に整理することができます。

まとめ

採用動画の効果は「作るかどうか」ではなく「使い方」で決まります。応募前の不安が大きい仕事内容、担当者の負担を減らしたい状況、競合との差別化が必要な状況であれば、動画は投資として十分に見合う可能性が高いといえます。一方で、動画以前の課題が残っている場合は、そちらを先に解決する方が優先度は高くなります。

「うちの場合はどっちなのか正直に知りたい」という段階でも構いません。まずはお気軽にご相談ください。

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